シラバスを作成するなかで、「授業」と「講義」のどちらの言葉を使えばよいか、迷ったことはないでしょうか。外部講師への依頼文や学生への案内文でも、「講習」という言葉を使うべきか悩む場面もあるかもしれません。

授業・講義・講習は意味が重なる部分もありますが、国語辞典の説明や法令での扱いにはそれぞれ違いがあります。

この記事では、国語辞典の意味と設置基準の区分を確かめながら、学校の文書での使い分けを整理します。

授業・講義・講習の違いとは？3つの言葉の意味

授業は教え授けること、講義は内容を説き聞かせること、講習は集まって学ぶことやその指導を指します。伝えたいのが「教える」ことか、「説明する」ことか、「集まって学ぶ」ことかで、選ぶ言葉が変わります。

意味には重なる部分もあるため、辞書の記述を表にまとめ、教育現場において使う場面の例とあわせて比べてみましょう。

出典：小学館「デジタル大辞泉（授業）」「デジタル大辞泉（講義）」「デジタル大辞泉（講習）」

「授業」は学校などで学問や技芸を教え授けること

デジタル大辞泉では、授業を「学校などで、学問や技芸を教え授けること」と説明しています。学問だけでなく、技芸（技術や芸事）を教えることも含む言葉です。

精選版 日本国語大辞典には、教材や教具を用いて計画的に指導するという説明もあります。こうした定義から、授業は知識を伝えるだけでなく、教材を使って計画的に指導することも含む言葉だとわかります。

出典：小学館「精選版 日本国語大辞典（授業）」

「講義」は内容を説き聞かせること、また大学の授業

講義は、学問の方法や成果、研究の対象などについて、その内容を説明して聞かせることを指します。授業が学問や技芸を教えることを広く指すのに対し、講義は教員が内容を説明し、聞き手に伝えることに重点を置いた言葉です。

また、デジタル大辞泉には「大学の授業」という意味も載っています。そのため、「講義」と書かれた文では、説明する行為を指すのか、大学の授業を指すのかを前後の文脈から判断することになるでしょう。

「講習」は集まって学ぶこと、またその指導をすること

講習は、集まって学問や技芸などを学習すること、またその指導をすることを意味します。講義が説明して聞かせることに重点を置くのに対し、講習は知識技術を習得するために集まって学ぶことやその指導を指します。

精選版 日本国語大辞典は、技術などを練習したり学習したりすることに加え、「その会」、つまり集まりそのものも意味に挙げています。学校で講習を案内する際は、対象者や学習内容を具体的に示すと、参加を検討する人に内容が伝わりやすくなります。

出典：小学館「精選版 日本国語大辞典（講習）」

授業と講義の違いは？専門学校の文書ではどう考えるか

授業と講義は、同じ意味で使われる場面もあれば、区別して使われる場面もあります。その区別を考える材料として、学校の設置基準を見ていきます。設置基準とは、文部科学省が定めた、学校の種類ごとの設置や運営に関する基準です。大学と専修学校では適用される基準が異なるため、どちらの規定なのかを分けて読むことが大切です。

辞書では「講義」に「大学の授業」の意味がある

講義については、デジタル大辞泉の「大学の授業」に加え、精選版 日本国語大辞典も「教授者の説明によって行なわれる授業」「大学の授業をさしていう」と説明しています。

精選版 日本国語大辞典の記述に沿えば、講義は、教える側の説明によって行われる授業を指す語でもあります。

出典：小学館「精選版 日本国語大辞典（講義）」

大学設置基準では「講義」を「授業」の一つの方法としている

大学設置基準の第25条第1項は、授業を次のいずれかの方法、またはこれらの併用で行うと定めています。

• 講義
• 演習
• 実験
• 実習
• 実技

大学では「授業」という大きなくくりの中に、方法の一つとして「講義」が位置づけられていことがわかります。一方、専修学校設置基準には、大学設置基準のように、授業の方法を列挙した規定はありません。専門学校では、単位数の計算に関する規定のなかで、これらの用語が使われています。

専門学校では、単位計算で「講義・演習」と「実験・実習・実技」を分けている

専修学校設置基準第28条の4では、専門課程の授業科目の単位数を計算する際、「講義・演習」と「実験・実習・実技」を区別しています。大学と専門学校では設置基準上の規定が異なりますが、どちらも「講義」を授業に関連する用語として使っています。

時間割やシラバスに「講義」と記載する場合は、どう考えればよいでしょうか。専修学校設置基準も、単位の計算で「講義」を区分の名前に使っています。そのため、専門学校の時間割やシラバスで、説明を中心に進める授業形式を「講義」と記載するのは、設置基準の用語の使い方とも一致しています。ただし、シラバス等における具体的な表記方法が定められているわけではないため、授業内容や進め方、学校の表記ルールを踏まえて判断しましょう。

出典：e-Gov法令検索「専修学校設置基準」

講義と講習の違いは？設置基準に「講習」の区分はあるか

講習は、法令でどのように扱われているのでしょうか。

設置基準に「講習」という語は出てこない

専修学校設置基準と大学設置基準の本文には、「講習」という語が出てきません。大学設置基準が授業の方法を挙げた条文にも、専修学校設置基準の単位計算の区分にも、講習は含まれていないことになります。ただし、設置基準に「講習」という語がないからといって、講習を授業として扱えないということではありません。講習と表記する際は、学習の目的や内容が読み手に伝わるように説明を添えるとよいでしょう。

学校教育法施行規則における大学の「特別の課程」

学校教育法施行規則の本則（附則を除いた本体の条文）で「講習」という語が使われているのは、第164条です。この条文では、大学が学生以外の人を対象に開設する「特別の課程」について定めています。

• 学校教育法第105条：大学は、学生以外の人を対象とした特別の課程を編成できる
• 施行規則第164条：特別の課程は、大学が開設する講習や授業科目などで体系的に編成し、総時間数は60時間以上とする
• 学校教育法第133条第1項、施行規則第189条：専門課程を置く専修学校にも準用される

この規定は、専門課程を置く専修学校（専門学校）にも準用されます。準用とは、ある規定を別の対象にも当てはめることです。その際、必要に応じて用語を読み替えます。専門学校が特別の課程を開設する場合も、講習や授業の方法は専修学校設置基準などに基づいて扱われます。

なお、ここでいう特別の課程とは、学生以外の人を対象にするものです。在学生向けに学校が実施する国家試験対策講習などとは切り分けて考えましょう。細かな点は、施行規則第189条で確かめられます。

出典：e-Gov法令検索「学校教育法」「学校教育法施行規則」

専門学校での線引きの目安

ここからは法令上の区分ではなく、専門学校の文書で言葉を選ぶときの目安を紹介します。学校によって運用が異なるため、自校の決まりがある場合はそちらを優先してください。

• 単位を伴う正規の科目として開くとき：科目は「授業」「授業科目」と書き、説明を中心に進める形式であれば「講義」と添えると伝わりやすい
• 特定の知識や技術を学ぶ機会として開くとき：「講習」と書くと特定のテーマについて学ぶ機会であることが伝わりやすい

どの語を使う場合も、単位の有無や対象者、学習内容を案内文に添えておくと、読み手が内容を把握しやすくなります。

学校の文書で授業・講義・講習を使い分ける場面

ここまで解説した意味や違いを踏まえ、学校の文書での使い分けを具体的な場面ごとに見ていきましょう

時間割やシラバスでは「授業科目」と「講義」の使い方をそろえる

専修学校設置基準では、単位数は「授業科目」ごとに学校が定めるとされています。時間割やシラバスで「授業」「講義」「授業科目」が混ざると、どこまでを指す言葉なのかが読み手に伝わりにくくなることがあります。表記は次のようにそろえるとよいでしょう。

• 科目全体を指すとき：「授業科目」「授業」
• 説明を中心に進める形式を示すとき：「講義」
• 演習や実習と形式を分けるとき：「講義」「演習」「実習」と並べる

学生への案内文では、単位に関わる科目か任意参加かを分けて書く

案内文を読む学生は、自分が参加する必要があるのかを知りたいでしょう。単位に関わる科目なのか、希望者向けの学びの場なのかを、冒頭で示しておきましょう。

• 単位に関わる科目の例：「前期の授業科目『◯◯概論』は、講義形式で行います」
• 任意参加の例：「希望者を対象に、国家試験対策の講習を開催します」

外部講師への依頼文では、「講義」「講習」「講演」のどれが近いかを確認する

外部講師に依頼するときは、授業科目の一部としての講義なのか、希望者が集まって特定のテーマについて学ぶ講習なのか、あるいは参加者が話を聞くことが中心なのかを、先に決めておきましょう。話を聞くことが中心であれば、講義や講習よりも、「講演」が適している場合もあります。言葉だけに頼らず、次の点も依頼文に添えておくと、行き違いを減らせます。

• 単位に関わる授業の一部か、希望者向けの企画か
• 実施する時間数と回数
• 対象となる学年や人数

関連記事： 先生・教師・教諭・教員の違いとは？一目でわかる比較と児童・生徒・学生の定義を解説

まとめ

辞書では、授業は学問や技芸を教え授けること、講義は内容を説き聞かせることや大学の授業、講習は集まって学ぶことやその指導とされています。専修学校設置基準では、単位計算の区分として「講義・演習」と「実験・実習・実技」に分けられています。

設置基準が定める授業の方法や単位計算の区分に、「講習」は含まれていません。学校教育法施行規則では、大学が学生以外の人を対象とする「特別の課程」を編成するときに、講習がその構成要素の一つとして出てきます。

学校の文書で言葉を選ぶ際は、単位との関係だけでなく、何を学ぶ場なのか、どのような形式で進めるのかも踏まえて判断しましょう。時間割や案内文では用語を適切に使い分けるとともに、単位の有無や対象者、学習内容などを添えると伝わりやすくなります。

この記事を書いた人

宇井 馴次 （うい なれじ）

ウイナレッジ編集部所属のバーチャルヒューマン。
専門学校の先生方の多忙な日常を、お役立ち情報で支える探求者。
私生活では、予測不能な動きを見せる双子の娘に翻弄されるパパ。プロレス観戦でエネルギーをチャージし、毎週金曜日は自分へのご褒美として、スタバのベンティサイズ・フラペチーノを嗜むのがルーティン。
「先生の笑顔が、学生の未来を作る」をモットーに、役立つ情報を発信中。