社会のデジタル化が急速に進むなかで、デジタル化に適応できる人材を育てる教育が求められています。
そこで注目されているのが教育DXです。

しかし、教育DXとは何なのか、なぜ必要なのか、と疑問を持たれている先生も多いのではないでしょうか。

本記事では、教育DXの目的や推進の背景、さらに導入後のメリット・デメリットについてわかりやすく解説します。
ぜひ参考にしてみてください。

デジタル時代の教育の形「教育DX」

教育DXとは、IT化が進む社会に適合するよう教育現場を変革することで、ITの活用によって社会変革を起こすという「DX」の概念を教育に持ち込んだものです。

2020年発足の菅内閣では、政府が一体となってさまざまな分野においてデジタル化推進に力を入れる方針が打ち出され、文部科学省では教育DXの推進活動が始まりました。

教育DXの目的

教育DXの目的は、個々を大切にし、それぞれのスキルや能力を発揮させることにあります。

従来の集団型授業では個々に着目した教育が困難であるため、学生一人ひとりが持つ能力・スキル・個性を十分に活かしきれません。

教育DXでは、デジタル機器を用いることで、これまで発揮できなかった個々の力を最大限引き出せるようになります。

教育DXとICT教育の違い

教育DXとICT教育は同じものとして捉えられがちですが、それぞれ違う意味を持つ言葉です。

ICT教育とは教育をデジタル化することを指します。
つまり、紙や鉛筆の代わりにタブレット端末などのデジタル機器を用いるといった、教育ツールや手法のみに注目しているのがICT教育です。

一方、教育DXは教育手法をデジタル化するだけでなく、学習環境や学習内容を刷新することも含んでいます。

教育DXが必要とされている背景

教育DXが推進される要因には、どのようなものがあるのでしょうか。
その背景を知っておきましょう。

リモート授業の需要の高まり

教育DXが推進される背景の1つには、リモート授業の需要が高まったことがあります。

新型コロナウイルスの感染が拡大したことによって、専門学校生を含む多くの学生が一定期間登校できませんでした。
この事態によって、また同じようなことが起きた場合でも教育を継続できるよう、リモート授業の必要性が高まったのです。

そのほか、リモート授業の実施により地域ごとの教育格差の解消が期待されていることも、需要が高まる要因となっています。

社会の急速なデジタル化への対応とデジタル人材の育成

社会が急速にデジタル化したことも、教育DXが必要とされる要因の1つです。

社会のデジタル化は、日本はもちろん世界各国で進んでいます。
デジタル化する社会に対応するためには教育も変化させなければなりません。
それは専門学校も同じです。
教育DXはデジタル社会において必要な変革なのです。

また、日本にはデジタル技術を活用してビジネス変革を推進する「DX人材」が不足しており、教育機関にはDX人材を育てる教育が求められています。

文部科学省が教育のデジタル化を推進している

教育DX推進が求められる背景には、文部科学省が教育のデジタル化に力を入れていることも影響しています。

「1人1台端末」を整備し推進しているGIGAスクール構想や、高等教育機関でのデジタル活用、生涯学習や社会教育のデジタル化、教育データの利活用とEBPM（証拠にもとづく政策立案）など、教育をデジタル化するためのあらゆる指針が示されています。

文部科学省が率先して教育のデジタル化を進めることで、教育DXの必要性に注目が集まっているのです。

教育DX導入の効果やメリット

教育DX導入は学生、先生・専門学校の両者にメリットをもたらします。
それぞれにどのようなメリットがあるのか見てみましょう。

学生のメリット

学生のメリットには、「場所を選ばずに授業に参加できる」「ITリテラシーが養われる」の2つがあります。

場所を選ばずに授業に参加できる

教育DXを推進すれば、学生は場所を選ばず授業に参加できます。
そのため、感染症流行・悪天候・災害・遠隔地在住などの理由が学習の妨げになることはありません。

語学系専門学校の学生であれば海外の学生と手軽に交流できたり、調理専門学校の学生であれば実際に厨房に行かずともVRを用いて調理実習を受けられるといったメリットもあるでしょう。

ITリテラシーが養われる

教育DXは学生のITリテラシーを育みます。

ITリテラシーとは情報処理能力やデジタル機器の操作能力です。
教育DXを推進し、教育においてデジタル技術を活用することで、学生に自然とITリテラシーが身につきます。

先生・専門学校のメリット

先生・専門学校にもたらされるメリットは、「学生個々に合わせた教育が可能になること」「事務作業の効率化と負担の軽減」の2つです。

学生個々に合わせた教育が可能

教育DXの推進により、それぞれの学生に適した教育を提供できるようになります。

教育DXにより導入されたデジタル機器を用いて学生ごとの学習進度をデータとして管理・把握が可能です。
また、オンライン上で学生とやり取りができるため、学生の理解度も測れます。

感覚ではなくデータとして学生の学習状況を把握することで、個々に必要な指導が何なのかが見えてきます。
こうして、学生一人ひとりに合った教育の実施が可能になるのです。

事務作業の効率化と負担の軽減

先生の事務作業を効率化し、負担を軽減できることも教育DX推進のメリットです。

テストの採点・集計・成績評価など、先生は多くの事務作業を抱えています。
こうした事務作業をデジタル化することで効率的にこなせるようになり、業務の負担が軽減するのです。

教育DX推進のための課題

教育DX推進のためには、クリアしなければならない課題があることも覚えておきましょう。
以下では、3つの課題について解説します。

インフラの整備と維持

教育DX推進のための課題の1つが、インフラの整備と維持です。

教育DXを推進するには、学生用のタブレットやパソコン、授業用の電子黒板、さらにデジタル機器を使用するための通信設備などのインフラ整備が求められます。
また、環境を整備して終わりではなく、維持しなければなりません。

インフラ整備・維持に手間とコストがかかることが、教育DX推進のための課題となっています。

セキュリティ対策

教育DXを推進するのであれば、万全のセキュリティ体制を整えなければなりません。

教育現場でのデジタル機器の利用は、多くの学生および先生の個人情報をデータとして管理することを意味します。
膨大な量のデータを保有していれば、サイバー攻撃を受けるリスクも高まるでしょう。
情報を漏えいさせないためにも、十分な対策を講じる必要があります。

先生のITリテラシー・知識・経験の不足

教育DXを実際に行う先生のITリテラシー・知識・経験が足りないことも課題の1つです。

いくら設備を整え、セキュリティ対策を万全に行っても、いざ教育DXを実施したときに先生にITに関する知識や経験がなければ、その効果は発揮されません。
指導者側の能力向上を図る動きもありますが、まだ十分でないのが現状です。

日本の教育DXの現状

OECDが2018年に行ったPISA調査（生徒の学習到達度調査）では、日本は学校の授業においてデジタル機器を利用する時間が、その他OECD加盟国に比べて少ないことがわかりました。
つまり、2018年の段階では、学校のICT環境は不十分だったのです。

しかし、2022年に発表された「令和3年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果（概要）」を見ると、近年では学校におけるICT環境が整いつつあることがわかります。

教育DXが進んでいるのは専門学校も同じです。
コロナ禍でオンライン学習の需要が高まり、徐々にオンライン・オフラインを組み合わせたハイブリッド型の教育形態を採用する学校が増えてきました。

ハイブリッド型授業の実施にはまだまだ解決すべき課題もありますが、課題解決に向けた学校法人・企業の動きもあり、教育DXはさらに進むことが予想されます。

教育DX推進のためのおすすめプラットフォーム

教育DX推進のためのおすすめプラットフォームを2つご紹介します。
教育DXの推進を検討されている方は、ぜひ参考にしてみてください。

オンライン学習を進めるための各種ツールがそろう「Google Workspace for Education」

Google Workspace for Educationは、あらゆるツールが1つに集約されたプラットフォームです。
なかでもドキュメントやスライドなど、資料作成に必要なツールがそろっていることは、課題提出の多い専門学生にとって使い勝手のよいポイントでしょう。

ほかにも、資料・課題の受け渡しや、学生・先生間のコミュニケーションが容易に行える機能があるなど、オンライン学習に効果的なツールが搭載されています。

CMS/LMS一体型のクラウドベースの学習プラットフォーム「Schoo Swing」

Schoo Swingは、オフライン・オンラインを組み合わせた授業設計や、授業外での動画視聴・課題提出・小テストの実施がプラットフォーム内で完結できるのが特徴です。
また、Schoo Swing独自のコンテンツも配信されており、専門分野に合わせて学生が個々に必要な力を身に付けられます。

学生の動画視聴状況やオンライン授業でのコメント数などが数値化されるため、先生は結果をその後の授業や個別指導に活かすこともできます。

まとめ

教育DXは、教育のデジタル化、教育を変革させることを意味する言葉です。
教育DXを推進する専門学校は、今後ますます増えていくでしょう。
ぜひ本記事で解説した内容を教育DXの推進・実現に活かしてみてください。

この記事を書いた人

株式会社ウイネット

ウイナレッジを運営している出版社。
全国の専門学校、大学、職業訓練校、PCスクール等教育機関向けに教材を制作・販売しています。